米国株からの資金流出が日本株に恩恵を与えているもよう
先週も海外勢が買っている しかも大幅買い
今の日本株の上昇は完璧に海外勢の買いの影響と思われる
これがなくなるタイミングを考えながらトレードしたい
米株式が崩れるタイミングは日本株も売られるということだけはわかるがこれは当たり前
昨日の保有株はタウンズ－1.69％、中国電力－1.56％など下げ銘柄多数
GMO証券－約5.8万円（次回反映） SBI証券－約1.5万円
株・相場情報
任天堂の「スイッチ２」、国内小売業者の利幅大きく－関係者6/2のニュース
店頭の目立つ場所に、より長い間陳列することにつながり、商品の認知度向上や任天堂ブランドと消費者との接点拡大を促す可能性がある
関係者らによると、小売業者はスイッチ１台当たりの小売価格のうち約５％を利益として得る見込みで、業界水準の２％以下を大きく上回る
→純正SDカードなども購入者限定で販売しているようで定価でばんばん売れているという
でもゲオの株価は下がってる・・・
せめて次回と次々回の決算内容はいいものを出してほしい
日産が中国で発売の新ＥＶ、トップクラスの売れ行き…現地合弁が開発主導・日本への輸出も検討
同価格帯のＥＶでは中国トップクラスの売れ行き
部品の現地調達を進めたことで、１１万９９００元（約２４０万円）からという手頃な価格に抑えたことが奏功した
航続距離は最大６３５キロ。大幅なコスト削減に成功した
→昨日のトヨタのニュースに続き日産も中国で低価格ＥＶが好調とのニュース
どちらも共通しているのは現地で部品を調達していること
日本の自動車部品メーカーは厳しそう
バルチック海運指数 1626（+137）（+9.20％）
コンテナ運賃指数はこちら 引用元：株式マーケットデータ
6/6（金）
21：30 米国 平均時給、雇用統計、失業率5月
株・FX・考察
売買代金 プライム市場4兆2167億円 グロース市場2561億円
グロース市場の活況継続
トランプ大統領「中国との電話会談は終えた」→前向きな結論に至ったとSNSにて報告
今後米中首脳会談が中国でありそう→米株価市場はこれを好感し上昇
トランプ大統領「イーロンには失望」でテスラ株暴落－14.25％
トランプ減税法案、テスラの年間利益に12億ドルの打撃－ＪＰモルガン
米株式市場も結局下落で引け
昨日の日本30年債の入札はやや不調に終わるも材料視されず
日本国債利回りは低下、米国債利回り微上昇で金利差拡がり円安・ドル高ぎみ
今日は米雇用統計あり
日本市場は動きづらい
投資における最終判断はご自身で慎重に
過去収支(GMOクリック証券）（SBI証券）
2022年 2月からトレードアイランド・スタート(投資歴は10年超）
2025年 5月約+49.0万円計15,608,431円・SBI証券資産6441982円（約+8.0万円）
2025年 4月約+23.7万円計15,118,673円・SBI証券資産6,361,888円（約+22.1万円）
2025年 3月約+4.4万円計14,883,648円・SBI証券資産6,140,111円（約+0.9万円）
2025年 2月約－52.4万円計14,788,848円・SBI証券資産6,131,071円（約－57.3万円）
2025年 1月約+35.6万円計15,305,419円・SBI証券資産6,704,068円（約+2.4万円）
2024年 12月約+39.8万円計14,947,108円・SBI証券資産6,679,566円（約+25.2万円）
2023年 12月約+22.1万円 計13,110,798円・SBI証券資産6,941,779円（約－21万円）
2022年 12月約+34.6万円計9,640,191円・SBI証券他資産約584万円
2024年の確定総収支 計+380万円（2025年持ち越し約+70万円）
2023年の確定総収支 計+164万円（2024年持ち越し約+293万円）
2022年の確定総収支 計+159万円（2023年持ち越し約+20万円）
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意識しておきたいニュース
2025/5/7 矢作建設（1870）名古屋地区大手 建設、分譲マンションの不動産業も
DOE5％以上+累進配当を発表（場中） 終値での利回り5.52％
今期も最高益見通し まだあがるのではないか？
27年3月期の本決算時（26年５月上旬）に新中計が出そう
25/5/8終値 株価1630円 PER10.6倍 PBR1.02倍 利回り5.52％
DOE5.0％ちょうどだと配当額77円になるが26/3期は90円まで増配した
2025/5/5 新田ゼラチン（4977） ゼラチン、コラーゲンペプチド
2026年3月期終了、2027年3月期（中計最終年）開始時にDOE1.5％→2.0％へ上げる
2025/5/8 ニッピ（7932）ゼラチン、コラーゲンペプチド バリュー株
前期から2028/3月期まで配当性向30％→70％へ変更
配当利回りがえげつないことになる ２ストップ高ありそう→2ストップした
25年5月下旬に新中計発表とあるが大枠はすでに発表済み そこそこ強い（5/15に本決算あり）
28/3月期の配当額730円！ 5/8終値だと利回り13％予想となる
25/5/21現在 株価9740円まで上昇 PER10.8倍 PBR0.70倍 利回り6.50％と割安感はある
2024/12/14 タウンズ（197A)検査・研究用医薬品（コロナ・インフル・マイコプラズマなど）
24/6/20上場 6月本決算 配当性向30％（今期記念配あり）
25年7月に新工場完成（生産能力3倍）（稼働は同12月になると3Q時に発表あり）
24/12/13現在 株価513円（PTS535円） PER8.36倍 PBR3.64％ 利回り5.46％（記念配込み）
「プライム市場への申請でVCの売り出しがこの時になる」思惑は出そう
25/1～2月に下げていれば入っていい 500円か？
→2/13，2Q発表で下げ、4/7下げで418円まで下げ ナンピン買いして本命株になる
2024/11/5 クオールHD（3034）薬局・ジェネリック薬製造加わる2Q決算までに特損計上多い
来期見通しが出る5月本決はかなり回復した今期予想が出そう
三協エスファの子会社化による一過性の損失が1Q、2Qと続いている特損の説明がほとんどない
調剤薬局事業の利益が人件費、材料費の高騰で減少中
あくまで来期予想がいいのが出る予想での買い場探しをする（3Q決算以降か？）
→25/2/25 買い 順調
→25/5/9本決算 内容いいように思ったが出尽くし下げくらう 保有中
2024/11/2 東リ（7971）インテリアの総合メーカー 次期中計（2025年度～2027年度）を2025年4月上旬予定
次期中計の株主還元方針 配当性向30％→50％へ DOE2.0％以上→3.5％以上を目安 下限19円（現在19円）へ
政策保有株の売却、自己株式の取得を弾力的に実施し、総還元性向は３年平均70％以上を目指す
中計は段階的な成長の数字を出してきそう→2025年4月までに暴落あれば拾っとけ
→4/14に新中計を発表（場中）→一瞬上がるも上髭で終了（買ってなかった）
2024/10/29 日野自動車（7205）が特損2300億円(今後追加もありうる）
特損による影響は大きいが、資金対応については既に策を練っており、決まり次第公表する
→この資金対応が出たタイミングで買えるかどうか判断する 資金対応前は入るな 増資あるぞ
→4/24本決算時「資金対応の方法」の発表はなし、新規に訴訟等発生を想定せずで黒字予想出す
でもNZで訴訟提起されている最中 だめそう
2024/8/15 萩原電気（7467）中部地盤の電子部品・機器商社 デンソー向け5割
中計野心的 配当性向30～40％ 1Q122.06円 4Q予想461.6円→24/11/11 下方修正
デンソーの決算があってその後に決算がある
デンソ―が回復したとき買えばいい
高配当 24/8/18現在3390円で配当利回り5.46％
信用買い残激多い
→4/25 デンソー本決はいい 5/14本決予定
DOE政策の銘柄で「利益が今後も安定して伸びそうなそこそこ高配当株」を買えば連続増配・高配当株になる
隠れているためそこそこ高配当・割安のものあり（隠れ累進配当株になる）
ストックビジネスや安定株（不動産賃貸・管理などいろいろある）だと「今後の利益」が減りにくい
「低時価総額の成長株」で見つけることができればリスクが少なく化ける可能性がある銘柄を見つけることができるかもしれない
DOE政策株で「中期経営計画の確度が高い成長株で低時価総額」を選べばどんどん自己資本が増えていきどんどん配当額が増えていくという夢がある
最悪成長してなくても安定的に毎年利益を出して自己資本が増えているというだけで増配対象になる
ここが配当性向株と違って減益でも増配となる
長期でどういうタイミングで株価上昇するかわかる→利上げ・利下げ・据置き期間と株価の関係を頭に叩き込め
指標：台湾の輸出受注はISM製造業の先行指数
ISM製造業は鉱工業生産の先行指数
台湾輸出受注→ISM製造業→鉱工業生産の順で予測できる
INDEED社の求人情報を見れば、米JOLTS求人件数の予測ができる
JOLT求人数が減少していると米株価が下がる
北京市の大気汚染PM2.5濃度を見れば中国PMI（購買担当者景気指数）を予測できる
バルチック海運指数は中国製造業PMIと連動しやすい＝バルチック海運指数が低下していたら中国経済が悪化しているとなる（ばら積船の積荷・鉄鉱石、石炭、穀物の最大の輸入国は中国）
米雇用統計を予測するとき
先月～同月のISM製造業（雇用者数）、ISM非製造業（雇用者数）、失業保険申請件数（４週平均）、ADP雇用統計、消費者信頼感指数（職探し困難か？）チャレンジャー人員削減数で予測できる
