今日の引け決算銘柄から良決算狙いをしてみる
月曜決算でなおかつ1Q決算は2338、2669、2747、3141、3546、7520、7811、9974，3280、9982がある
保有中
CFD米国S500 新規売り×2 4455.8(経済停滞感からくる打診売り）
CFDイギリス 売り×20 7543.3
追加売り×10 7272.5（イギリスが一番弱いため追加）
CFDドイツ 売り×10 16215.5
ユーロ/円 新規売り×2 155.885円（欧州のインフレがもうすぐ終わるのでは？と思い打診）
含み損益 約+18万円
保有株はこちら→保有株（長期投資） 保有株（短・中期投資）
株・相場情報
アメリカの実質金利が上昇してきた
S&P500の動きと比べてみると実質金利が上昇局面で株価が下落する傾向が高い
間近は実質金利が上昇して、株価も上昇していた
がその動きが止まりそうと予想する
今は実質金利が上昇途中で今後も伸びそう
実質金利とは「名目金利（米10年国債利回り）－期待インフレ率」
米10年国債利回りが下がらなそうな背景が出来ているそうだ
#0excludeScriptsGlossary来週の相場見通し（7/10～7/14）①｜村松 一之（和キャピタル 運用本部部長） #note https://t.co/wGxMI2ipKM
— 村松 一之 (@gwYXhEqd7kjpwYu) July 7, 2023
サマーズ氏、インフレ巡る自己満足に警鐘－債券はさらに下落も
→債権の下落＝債権利回りの上昇
米10年債利回りの上昇＝名目金利の上昇なため「名目金利－期待インフレ率」の実質金利が上がりそう
実質金利の上昇は歴史的にみて株価が同時に下落しているかその後下落（クラッシュ）している
今回はまだ下落していない
今後下落（クラッシュ）が起きるパターンでないか？
今は中期下目線でいる
ガリウム価格急上昇、中国の輸出制限開始前に供給確保する動き
→ガリウム生産量は中国が92％とのこと
パワー半導体、5Gスマホに使用する模様
流通制限が起きるとインフレ、生産調整が起きそう
中国は８月１日からガリウム、ゲルマニウムの輸出制限を実施すると言っている
昨日イエレンさんが訪中しているが話はまとまっていないもよう
経済指標
7/10（月）
10：30 中国 消費者物価指数６月
ETF分配金捻出の換金売り需要発生日
翌0：00 FOMCメンバー メスター氏談話
翌1：00 FOMCボスティック委員発言
翌1：00 独 連銀総裁ナーゲル氏発言
翌4：00 英 BOEベイリー総裁発言
要人発言はすべてタカ派でないか？ 株安要因と予想
7/11（火）
15：00 英 平均賃金・失業率等
15：00 独 消費者物価指数 予想6.4％ 前回6.1％
こんな高いか？ 高い数字が出ても市場が混乱しないようにあえて高く設定しているように見える
予想よりも下の数字が出てユーロ/円・円高方向と予想
もし高い場合は欧州株安に動きそう その時もスタグフ懸念でユーロ/円 円高方向と予想
15：00 日本 工作機械受注
18：00 独・ユーロ 景気期待指数７月
22：00 米 連邦公開委員メンバータドリー氏発言
7/12（水）
08：50 日本 企業物価指数６月・機械受注５月
11：00 ニュ 政策金利発表・声明 5.50％据置き予想
12：10 豪 ロウRBA総裁発言
「政策金利は据え置いたが引き続き経済状況見極め、拡大しているようなら金利引き上げもありうる」
ぐらいのタカ派具合と予想
16：00 スペ 消費者物価指数６月改定値
17：00 英 BOEベイリー総裁発言
21：30 米 コアCPI（６月・前年比） 予想5.0％ 前回5.3％
21：30 米 消費者物価指数（６月・前年比） 予想3.1％ 前回4.0％
かなりのインフレ率鈍化の予想
識者の考えは、予想を低くして予想より高く出る方向に持っていき、「まだインフレを抑えるために利上げが必要」と思わせる
FRBは株価を過熱させないように予想をあえて低く出しているのでは？といっていた
結果、消費者物価指数は下げてるが予想よりも高い→利上げ継続→株価は下落
の流れを作りたいのではないか？
とのこと（株価の上昇は「経済の過熱を生む」、「インフレ率を下げたいが下がらない」につながる）
23：00 加 政策金利発表 予想は0.25％利上げで5.00％
7/13（木）
07：45 ニュ 製造業購買担当者景気指数６月
15：00 英 国内総生産５月 予想－0.4％ 前回0.2％
予想通りでもかなり悪い数字 悪い数字が出たときの株価指数の下げが大きそう
15：00 英 鉱工業・製造業生産指数５月
15：45 仏 消費者物価指数６月（改定値）
21：30 米 失業保険申請件数
２１：３０ 米 生産者物価指数（６月・前月比）予想0.2％ 前回－0.3％
予想通り前月比でプラスで出るとインフレ継続思惑で株価下落か？
ファーストリテイリング決算 15：01
7/14（金）
13：30 日本 鉱工業生産指数５月
23：00 米 ミシガン大学消費者信頼感指数・期待インフレ率７月
米銀行決算始まる
引用元：世界の株価
バルチック海運指数 1009（+16）（+1.61％）
コンテナ運賃指数はこちら 引用元：株式マーケットデータ
コンテナ運賃指数 880.20（－1.73％）
株・FX・考察
金曜日 東証プライム売買代金3兆8131億円、グロース市場1666億円
活況継続での下落（マザーズ市場は微上昇）
日経先物、マザーズ先物はあまり変わらずでの戻り
ETF配当分配金捻出の売りの最終日
新興株ではヘリオステクノ、海帆がPTSでストップ安貼り付きで終了している
これらが今日貼り付きのまま終わる気配ならその他銘柄に売りが出そう
（ヘリ、海帆保有者の追証資金捻出の売り、保有株の含み損をとりあえず減らしとこう売り）
逆に寄り付いた場合はそこから上昇が見込まれるのではないか？
イメージワン、スペースマーケット、三ツ星、マツモト、B花壇の値動きも一応みる（取引はしない）
予想は「張り付いたまま終了し新興市場も下落する」ほうだと思っている 下目線
日経平均株価は4日続落中で今日が分配金捻出の売り約6800億円が引けに出る
買いで入りたいタイミングではある
指数買いなら後場の終わりの方か？
過去収支(GMOクリック証券）（SBI証券）
2022年 2月からトレードアイランド・スタート(投資歴は10年超）
2023年 ６月+803,064円 計11,566,840円・SBI証券資産6,483,874円（約+60万円）
2023年 ５月+599,865円 計10,721,827円（+SBI証券約+11万円）
2023年 ４月 +309,072円 計10,121,962円（+SBI証券約+7万円）
2023年 3月 +1,233円 計9,861,117円（+SBI証券約－8万円）
2023年 2月 +222,776円 計9,859,884円（+SBI証券約+19万円）
2023年 1月 +6,295円 計9,646,486円（+SBI証券約+5万円）
2022年の確定総収支 計+1,592,998円（2023年持ち越し約+20万円）（配当金別）
GMOクリック証券口座開設の方はトレードアイランド「愚者トレ」検索で収支が見れます
にほんブログ村
勝ってる投資家がたくさんいる
いろんな投資家のブログを読んでみよう
株ブログランキングへ
投資における最終判断はご自身で慎重に
意識しておきたいニュース
2023/3/31 アサヒ衛陶（5341） 時価総額27億円
ベトナムの住宅・不動産開発を主たる事業とする企業事業と業務提携
東急株式会社と共同事業も手掛けている企業「DANH KHOI」
2023年４月１日から業務提携開始
今後の売上げの変化を注視したい
2023/4/19 当社が取り扱うＥＶ急速充電器の第１号機種であります「EV・PHEV 用急速充電器 A-QUICK」が CHAdeMO 協議会による CHAdeMO 認証を取得
需要が高まっている急速充電器市場へ本格的に参入
OATアグリオ（4979）（肥料・農薬）1Q（1～3月期）が極めて強い５月1Q上方修正狙い
片倉コープアグリ（4031）（肥料・飼料）1Q（4～６月）が強い・通期弱気に出す ８月1Q上方修正狙い有効か？
ゲオ（2681）（リユース衣料、ブランド品、家電、ゲームなどとレンタル少し） 例年通期決算発表（3月本決算、５月初旬）はかなり弱気
トレンダーズ（6069）（インフルエンサーを使って化粧品や美容企業の広告をゲットする）
中計で24年度営業利益11.5億円→26年度営業利益20億円とぶち上げる
季節要因 4～6月、10～12月が強い（ただ前期23年度4～6月決算は強い 注意）
東エレデバイス（2760） 次期中期経営計画については、2024年度中に公表を予定
ブリヂストン（5108） 2023/4/1～値上げ6～8％
ゴム・原油価格は4～５月とりあえず価格低い
プラス想定為替レート2Q128円/ドル、135円/ユーロ
１２月本決算で1Qは好調だった 2Q（８月上旬決算発表）は上方修正期待あり
指標：台湾の輸出受注はISM製造業の先行指数
ISM製造業は鉱工業生産の先行指数
台湾輸出受注→ISM製造業→鉱工業生産の順で予測できる
INDEED社の求人情報を見れば、米JOLTS求人件数の予測ができる
JOLT求人数が減少していると米株価が下がる
北京市の大気汚染PM2.5濃度を見れば中国PMI（購買担当者景気指数）を予測できる
米雇用統計を予測するとき
先月～同月のISM製造業（雇用者数）、ISM非製造業（雇用者数）、失業保険申請件数（４週平均）、ADP雇用統計、消費者信頼感指数（職探し困難か？）チャレンジャ―人員削減（一時解雇）の数字の変化で予測できる
